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【最新】エスコンフィールド北海道の設計会社どこ?設計ミスの理由なぜ?日本ハムの対応や謝罪は?

TRENDLABOのカオス(@trendlabo_jp)です!

2022年11月8日、現在建設中の「エスコンフィールド北海道」が 公認野球規則のファールゾーンを満たしていないことが判明し、問題となっています。

そこで、今回の記事では
・どうして設計ミスが起きてしまったのか?
・設計をした会社はどこなのか?
・今後の日本ハムの対応はどうなるのか?
についてまとめてみました!

エスコンフィールド北海道とは?

エスコンフィールド北海道は、2023年3月開業予定の北海道北広島市に新しくできる予定の球場です。

この球場は、北海道日本ハムファイターズや電通が関わっている「北海道ボールパークFビレッジ」という大きな街づくりプロジェクトの中で、注目のスタジアムとして話題になっています。

「誰も経験したことがない野球観戦」をテーマに、客席との距離が近く迫力満点の試合観戦が楽しめることを魅力の一つとして掲げており、その商工費用は600億円を超えるのだとか。

そんな野球ファンにとって期待されている注目スポットであるエスコンフィールド北海道ですが、設計ミスにより規定違反が発覚し、野球が出来ない可能性が問題となりました。

一体どのような内容だったのでしょうか。

エスコンフィールド北海道の設計ミス!規定違反の概要は?

規定違反が発覚したのは2022年11月7日の日本野球機構である NPB と12球団による実行委員会でした。

問題となってるのはファウルゾーンの長さです。
エスコンフィールド北海道ではホームベースからバックネットまでの距離が規約よりも3m 短かったことが規約違反となっています 。

野球規則2.01によると、
ホームベースからバックネットまでの距離は60フィート、つまり18.288メートル以上ないといけないとのこと。

しかしエスコンフィールド北海道は15mほどしかないことが設計ミスと言われています。

 

 

エスコンフィールドの広さ!ファールゾーン両翼の大きさは狭い?座席数は?

敷地面積5ヘクタール
収容人数35000人
世界最大級の大型ビジョン2面
約600台デジタルサイネージ

エスコンフィールド北海道の設計会社はどこ?

設計会社はどこなのでしょうか?

エスコンフィールド北海道の 設計会社は アメリカ・テキサス州ダラスに本社を持つ設計事務所・HKS社です。

82年の歴史を持つ設立1939年のHKS社ですが、主な事業には、建設コンサルタント、インテリアデザイン、イベント企画をしています。建設に関しては、スタジアム設計でよく知られている会社ですね。

アメリカ国内の大都市をはじめ、ロンドン、サンパウロ、上海、ニューデリーなどにも支社を構えていますが、有名な建設設計でいうと、カウボーイズ・スタジアムやテキサス・スタジアム、マカオやバハマのリゾートホテルなどを担当されています。

HKSが過去に手がけたテキサスレンジャーズの球場はホームベースからバックネットまでの距離は12mだったということで、やはり日本の規定である18mを切っているという前例もあります。

また、今回のエスコンフィールド北海道では、 HKS社と日本の総合建設会社である大林組が共同で建設されています。

設計に関しては HKS社に丸投げしていた可能性もあるかもしれませんね。

設計ミス・規定違反はなぜ起きた?日本ハムの対応はどうなる?謝罪会見はあるの?

多くの資金をかけて、かなり前から準備をしてきたプロジェクトですが、なぜ95%完成したこの時点で設計ミスが発覚したのでしょうか?

その理由として考えられるのが、設計会社の認識の違いではないか?という点です。

今回設計をしたのはアメリカの会社ですが、アメリカと日本では規定は異なっています。

アメリカでは臨場感を大切に作られた球場が多く、 日本のように細かな規定はないとのこと。

日本では規定違反に該当するパターンであったとしても、HKSが大手の設計会社であることや、海外の野球の規定では大丈夫だったという事実で、チェックが甘くなってしまったのではないでしょうか。

また、今回、メディアへのお披露目が11月3日に行われたことで、その後日本国内の野球規定に詳しい他の球団から初めて指摘されたのだと思われます。

初めから設計構造などの情報開示をオープンにしていたら、もっと早くこのことに気付けていたのかもしれませんね。

「なるべく近い距離で迫力のある野球観戦ができるようにしたい」と言う新庄監督のコンセプトが裏目に出てしまったのは非常に残念です。

今後の日本ハムの対応はどのようになるのか気になるところですが、まだ記者会見は行われておりません。

まとめ

野球ファンからは批判や怒りの声が多く見られますが、海外では規定違反でもちゃんと稼働している球場もあるようです。

日本でも特別措置を取ることができるといいですよね。

また新しい情報が入り次第追記していきます。

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